2022年度の大学変革リーダー育成プログラム（TLP）の運営についてはこちらをご覧ください。

ここから、次なるステージへ

近年の高等教育を取り巻く環境変化には目まぐるしいものがあります。大学財政の逼迫、AI技術革新による就業構造の変化、グローバル化に伴う教育研究の国際連携やモビリティの拡大、産学連携によるイノベーションの創出や地方創生など、大学内部にとどまらない、大学コミュニティの枠を超えた課題が山積しています。
こうした諸課題に対応すべく、大学におけるガバナンスやマネジメントの高度化が求められていますが、そのために不可欠なのは教職員の専門性や能力のさらなる開発です。この「大学変革リーダー育成プログラム（以下、TLP）」は、各大学の使命（建学の精神）や機能・役割を踏まえ、当該大学の特色や強みを生かした効果的な組織マネジメントを推進するため、現職の大学教職員はもちろん、今後大学など高等教育関連機関での職を目指す者、高等教育の教育研究マネジメントに関心のある者などを広く対象とし、日本の大学変革を推進し得る専門知識・技能・マインドを備えたリーダーを育成していくことを目的としています。

●修了時には、学校教育法105 条に基づく「履修証明書（Certificate）」が授与されます。
●文部科学省「職業実践力育成プログラム」（BP）の認定を受けています。
●厚生労働省「教育訓練給付金制度」の対象講座です。【明示書】

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5つの特徴

TLPでは、各受講者が所属機関における現実的な問題を明確化し、その課題解決に向けて「改革案」を創り上げていきます。そのプロセスの中で、対面およびeラーニングのブレンディッド学習や国内外のフィールドワークにより、高等教育の基礎知識や最新動向を学びます。また、年に2回開催される集中セミナーでは、TLP受講者が集結し、改革課題に関するプレゼンテーションやディスカッション、アドバイザーによるコンサルテーションを通じて、改革案を錬成していきます。

1．一流講師陣によるセミナーをe-ラーニングで受講する柔軟な学びの場を提供する
2．対面型セミナーおよび実践的ワークショップを通して、最新の知識・技能を習得する
3．高等教育政策・実践に通じた経験豊かなアドバイザーが改革案作成のためにきめ細かな支援を行う
4．国内大学調査・海外現地調査を通し、最新事例を現場で学習することができる
5．課題研究を通して、各所属機関が抱える実践的課題を段階的に改善・改革する

TLPが目指す4つの力

TLPは到達目標として、次の4つを定めています。

1．高等教育に関する幅広い知識と最先端の動向を理解する【専門的知識・理解】
2．具体的・現実的な課題を把握し、背景にある要因を分析し、構造化する【課題発見・分析力】
3．課題解決に向けて、組織に主体的に働きかける実行力を身に付ける【実行力】
4．分析内容や自分の考えなどについて、口頭および筆記にて論理的に表現する【論理的表現力】

プログラムの流れ

TLPでは、受講期間中、受講者全員が集まって学習する機会は計4回（集中セミナーI～IV）です。東北大学（仙台）で開催される対面型の集中セミナーでは、セミナーやワークショップなどを通して高等教育の最新動向を学ぶとともに、自身の改革課題との関連性をレポート課題で振り返ることで、多面的な考え方を身につけていきます。各集中セミナーでは、アクションラーニングに基づき、受講者の所属機関における改革課題を実行可能なものに発展していけるよう、段階的に進めていきます。その際、受講者は、改革課題の進捗状況についてプレゼンテーションを行いますが、大学マネジメントの実践に通じた経験豊かなTLPアドバイザーの先生方や他の受講者からの意見や助言があるほか、個別コンサルテーションの時間を設け、アドバイザーから、さらに詳細な助言や支援を得られます。これら第三者からのコメントを参考に、改革案を錬成していきます。改革案提出をもって、毎回の集中セミナーに関する活動が完結します。
TLPでは、合計180時間以上の多様な学習活動での学びを総合して、最終的に「最終報告書」をまとめます。最終報告書は、複数名の第三者審査を経て基準に達成することで、履修証明書が授与されます。最後に、本プログラムでの学びと成果を広く社会に還元することを目的に、「成果報告会」を開催します。

※コロナウイルス感染症の影響に鑑み、集合研修はオンライン（同期）にて実施します。受講期間は1年7ヶ月から2年間（2021年9月修了）に延長いたしました。

“Self-Directed Learning”で学ぶ

TLPは、社会人の学び直しに必要な柔軟な学習方法を確保し、いつでもどこでも学べるeラーニング科目を多数用意し、毎月レポート課題に取り組みます。また大学マネジメントを担うリーダーシップ力を向上させるため、受講者自らのペースで主体的にSelf-Directed Learning (自己主導型学習)で学びを進めていきます。

プログラムの概要

LPでは、東北大学高度教養教育・学生支援機構の提供するカリキュラムに従って、高等教育に関する基礎知識や最新動向を学び、これらの知識を統合しながら、受講者各所属機関の改革課題を考察し、議論し、実践可能な改革案へ高めていきます。下記の領域の下、2年にわたって180時間以上の活動を行います。

領域	概要	受講時間
必須科目	日本や世界の高等教育政策、リーダーシップ論、教育設計、 認証評価、 学生発達、学生支援、研究政策、入試改革、 国際化戦略など、現在の高等教育の動向として知っておくべき必須の 知識と技能を学ぶ	60時間
フィールドワーク	国内大学および海外（国際学会 /会議やワークショップ、 セミナーへの参加、または海外の大学や関連機関などの オンラインインタビュー）での研究調査を行う	35時間
アクション・ラーニング	受講者が設定した各所属機関の改革課題をめぐって、 各種セミナーやフィールドワークにおける学びやTLPアドバイザーや 他受講者との対話・討論を通して、実現可能性の高い 「改革案」の作成・省察・実践を行う。そのために2年で4回、 集中ワークショップを行う	70時間
選択科目	各受講者が、自身の改革課題に基づき、高等教育政策論、 大学ガバナンス・マネジメント論、教育設計論、 質保証・学修成果評価論、学生発達・学生支援論、 研究マネジメント論、カレントトピックなどから科目を選択し、 大学にかかるマネジメントや企画立案、課題解決に必要な 知識や技能について学ぶ	15時間

アドバイザー

講師一覧

杉本 和弘	東北大学 教授（プログラム担当者）
戸村 理	東北大学 准教授（プログラム担当者）
蔦田 敏行	茨城大学 准教授
谷川 裕稔	四国大学短期大学部 教授
羽田 貴史	東北大学 名誉教授
鈴木 克明	熊本大学 教授
宮本 友弘	東北大学 教授
吉武 博通	情報・システム研究機構 監事，東京家政学院 理事長
杉谷 祐美子	青山学院大学 教授
土屋 俊	大学改革支援・学位授与機構 特任教授
工藤 潤	大学基準協会 事務局長
伊藤 敏弘	日本高等教育評価機構 事務局長／評価研究部長
玉井 克哉	東京大学 教授
太田 浩	一橋大学 教授
小笠原 正明	北海道大学 名誉教授
柳澤 康信	岡山理科大学 学長
大森 昭生	共愛学園前橋国際大学 学長
吉田 文	早稲田大学 教授
深堀 聰子	国立教育政策研究所 高等教育研究部長（収録時）
浅野 茂	山形大学 教授
木村 拓也	九州大学 准教授
楠見 孝	京都大学 教授
林 隆之	大学改革支援・学位授与機構 教授（収録時）
乾 喜一郎	株式会社リクルートライフスタイル
駒橋 恵子	東京経済大学 教授

受講者の声

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